2007年問題

２１世紀直前。世界は2000年問題に追われていた。
これはつまりコンピュータ上の日付データを２桁でしか表していない場合に、1900年と2000年の区別がつかなくなるという事象だった。コンピュータが発明された頃、まさかここまで急速に普及するとは誰も予想していなかっただろう。その結果、以後日付データは４桁で保持することが基本となり、その他システムには冗長性と拡張性が求められるようになり、現在に至っている。
そして近日話題となっている日本の2007年問題。何とも中途半端である。2000年問題はソフトウェアの問題だったが、今回のそれも広義の意味ではソフトとも言えるだろう。要するに高度成長を支えた団塊の世代と呼ばれる人々が一斉に退職(または定年)時期を迎えるからだ。筆者などはその世代の子供(つまり第二次ベビーブーム)に当たるのだが、特に第二次産業などにおける技術者たちの減少は深刻と言われている。
筆者はいわゆる第四次産業(IT関連)に従事しているが、それもハード(半導体製品)あってこそのもの。ほとんどの民生品(いわゆる電化製品など)でICの載っていないものはないと言える昨今。他にもハコ(金)物と呼ばれるものなども考えると、影響は少なくない。この人的資源の損失は、バブル崩壊後のリストラや高齢化などと無関係ではないだろうが、一番の大きな要因は社会が第三次産業(サービス業)などへ急速にシフトしたことにより、産業構造が逆三角形になりつつあることが遠因ではないだろうか?
ともあれ、猶予は２年。就職氷河期も解けた今年。これからの世代(筆者も含む)へスムーズにバトンタッチできるかが鍵となるだろう．．．