超新星

先日は米Oracle社が米BEA社を買収？というニュースが流れた。一方はデータベース、もう一方はアプリケーションサーバの一大ベンダーである。
米Symantec社と米Veritas社の時もそうだったが、IT業界の潮流とでも言おうかシェアの寡占化を目論む企業にとってはM&Aは全く都合がいい。まあDaimlerChryslerのような失敗例もあるのだが．．．
さて、近日話題の企業NOVAは、今や社名を超えた超新星爆発(SUPER NOVA)といってもいいだろう。既に上場廃止が決まった同社の株価は20円にまで下がり、ティッシュペーパー程の価値しかない。さらに昨日、大阪本社の社長室がマスコミに公開されたが、外国人講師達の反感を買うには必要十分だった。
これで思い出したのが、７月のNIKKEI「BUSINESS MEDIA 誠」。
ご覧になった方も多いと思うが、英会話業界トップのNOVAとGABAの比較記事である。好立地を売り物にした利便性重視の"駅前留学"と、マンツーマンでの授業内容にフォーカスした両社を分析し、自転車操業の前者に比べGABAの優位性を挙げた上で、結論としてGABA株が企業価値に対して割安だと説かれていた。
さすがアナリストの判断は凄いと改めて実感した次第である。(筆者も株を買っておけばよかったと少し後悔)先月26日にNOVAが会社更生法を申請したことにより、業界トップが脱落。これでAEON、GEOS、ECC等を含めた顧客の争奪戦が始まるかと思いきや、基本的に受講料が前納のシステムのため、保全命令を受けた同社からは払い戻しすら受けられず、お金がなければ他所にも移れない状態。そのため50％近くのシェアを持つ同社の顧客は難民化し、逆に手を挙げるスポンサーも渋り気味だ。
先にグッドウィルグループのコムスンも介護業界からの退場を余儀なくされたが、今回もまさに同じ。当の猿橋前社長は留学(バックレ)中で、おまけに増資を公表する前に大量の自社株を売却したインサイダー取引の疑いや、特別背任の容疑もかかっていると聞く。
筆者も英会話を習いたいと思ったこともあるが、習ったことはない。検討中の人には申し訳ないが、NOVA以外に通えばいいかと思えば必ずしもそうではない。NOVAの受講生が流れれば他所でも同じこと(講師の絶対数が足りない)が起きるため、キャパシティ以上の受講者を受け入れれば、結局はサービスの低下に繋がる。
株と同じでやはり自分の目で確かめるしかないだろう。